ひとことで言うと
3機能×住宅支援×有給80.2％
ここが魅力
- リサーチ、コンサルティング、システムの3機能を持ち、金融・公共・企業の課題を提案から実行まで横断できる。
- 研修とOJT、自己申告制度に加え、住宅・資産形成・育児介護の支援が厚く、専門性を長期的に磨きやすい。
気をつけたい
- 部門やプロジェクトによって繁忙度が異なり、口コミ集計の残業時間は公式値より長い。
- 配属・異動は本人希望を考慮するが、適性や組織状況も含めて決まり、希望が保証されるわけではない。
こんな人に
金融・IT・政策の専門性を深め、安定した事業基盤の中で社会実装まで粘り強く担いたい人が活きる会社。
企業のいま
事業領域
経済・社会の調査研究や政策提言にとどまらず、経営コンサルティング、金融システムの企画・開発・運用まで一体で担い、提案を実装へつなげる。
クラウドモダナイゼーション、生成AI、サイバーセキュリティ、人的資本経営支援などのデジタル領域を強化している。
- 設立
- 1975年
- 上場
- 非上場
- 本社
- 東京都
- 従業員数
- 1,819名
社風キーワード
年2回の自己申告制度や手挙げ参加できる勉強会を通じて、自ら専門領域とキャリアを形づくる姿勢を尊重する。
みんなの声
※ 公開されている社員クチコミをもとに要約しています
公式の総合職平均は残業月28時間、有給取得率80.2％。口コミ集計では残業34.1時間、有給75.7％で、金融システムやコンサル案件など部門・時期による差がある。
MBOと360度評価を取り入れ、成果と能力を見る制度。昇進は役職段階に沿って着実に進む傾向があり、短期間の抜擢だけを重視する制度ではない。
独身寮、住宅補助、資産形成、奨学金返済、育児・介護支援がそろう。住宅制度は職位、配偶者・扶養家族の有無、地域で条件が異なるため確認が必要。
人材育成と信頼を重視し、OJTや研修を通じて協働する文化がある。一方、組織規模が大きく社内調整や意思決定に時間がかかるという声も見られる。
募集コースごとに専門性を磨き、年2回の自己申告制度で異動希望を伝えられる。配属は希望だけでなく適性や組織状況も含めて決定される。
大和証券グループの金融基盤を持ちながら、リサーチ、コンサルティング、AI・クラウド・セキュリティ領域へ展開する。安定感の反面、急激な組織変化を求める人には慎重に映る可能性がある。
業績ハイライト
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