日本テレビ放送網株式会社

バックオフィス部署は土日祝休みで定時退社もしやすい一方、制作・報道などの現場部署は徹夜対応や不規則な勤務が常態化しやすい。月間の残業は平均28時間前後という調査があるが、部署によっては大きく上振れするとの声もある。リモートワークやフレックスは部署差が大きく、コアレスフレックスでほぼ出社しない社員がいる一方、現場部署はコロナ禍でもリモートが実現しなかったという声もある。

『基本的には年功序列』との声が多い一方、成果次第で一部飛び級の昇進が可能になったり、評価が半年ごとのパフォーマンスレビューで決まる部署もあるなど、実力主義への移行が進みつつある。賞与は年4回・業績連動の色合いが強く、業界の景況感によって変動しやすい点を不安視する声もある。

退職金制度・確定拠出年金・財形貯蓄・社員食堂・診療所・カフェテリアプランなど福利厚生は手厚いという評価が多い。一方で住宅手当・家賃補助については『無い』という声が大勢で、社宅もないとの声が多い。育児・介護関連の制度は充実しており、男性の育児休業等取得率は93.1%という実績がある。

『テレビは一人では作れない』という考え方が根付いており、チームで番組を作り上げる一体感を重視する社風。口コミでは『常に文化祭をやっているようなイメージ』と表現されるほど現場のエネルギーが高く、若手にも積極的に意見を求める雰囲気がある一方、『昇進には派閥に属することが必須』といった声もある。

入社後は約半年間、報道・バラエティ・営業など複数部署をOJTで回る新入社員研修があり、チューター責任者が希望を丁寧に聞いたうえで配属が決まる。その後も年1回のキャリアデザイン面談を通じて異動やキャリア形成の希望を伝えられる。企画が通れば若手でも演出業務や新規事業のリーダーを任される事例が複数ある。

地上波キー局として長年の実績とブランド力を持ち、直近の決算は増収基調にあるなど経営基盤は比較的安定している。一方でテレビ広告収入への依存を指摘する声や、配信・海外展開など新領域への対応力が今後の成長を左右するとの見方もある。