ひとことで言うと
Up or Out×破格年収×少数精鋭
ここが魅力
- 少数精鋭のプロジェクトチームと高単価案件により、20代から年収1,000万円超を狙える圧倒的な報酬水準。
- 所属部署や転勤命令がなく「Make your own McKinsey」の理念のもと、自分でキャリアを設計できる裁量の大きさ。
- 社費MBA留学支援や360度評価によるフィードバックなど、市場価値を高める育成投資が手厚い。
気をつけたい
- Up or Outの評価文化により昇進できなければ退職を促されるなど、キャリアの継続には常に高いプレッシャーがかかる。
- 住宅手当など基礎的な福利厚生はジュニア層には薄く、繁忙期は週80〜100時間の長時間労働も発生する。
こんな人に
成果で正当に評価されたい人、自分でキャリアを切り拓きたい人、ハードワークを厭わず市場価値を高めたい人が活きる会社。
企業のいま
事業領域
全世界のオフィスが垣根なく協働する「One Firm」体制により、グローバルな知見とローカルな深い知見を組み合わせ、日本トップ企業の約8割に助言実績を持つ。近年はマッキンゼー・デジタルなどを通じ、戦略立案に留まらない実行支援まで一貫して提供する体制を強化している。
近年はデジタル・AI関連の実行支援（McKinsey Digital）や新規事業創出プログラム「Leap by McKinsey」など、戦略立案に留まらない実行支援領域を拡大している。
- 設立
- 1971年
- 上場
- 未上場
- 本社
- 東京都
- 従業員数
- 600名
社風キーワード
所属部門・部署や転勤命令がなく、コンサルタント自身が目標と道筋を設計するという理念が浸透。「組織目標のために個人がある」のではなく「個々人のキャリア・ゴールを支援する」場を提供するという考え方。
みんなの声
※ 公開されている社員クチコミをもとに要約しています
月間の残業は口コミベースでおよそ75時間、繁忙期は週80〜100時間に達することもある一方、有給消化率は79.4%と高水準。プロジェクトの合間は有給を大幅に取得することも可能で、メリハリのある働き方という声が多い。
完全な成果主義で、年齢や在籍年数は関係ない。年2回の360度評価をもとに昇進が決まり、早ければ20代で年収1,000万円を超える一方、期待水準に届かなければ退職を促される「Up or Out」の厳しさもある。
住宅手当や社用車補助はマネージャー以上にならないと付かず、福利厚生は「最低限」との声が多い。一方で社費MBA留学支援やプロジェクト経費の会社負担など、成長投資には手厚い。
「Make your own McKinsey」の理念のもと、配属や転勤命令がなく自分でキャリアを設計する文化。新人でも異議を唱えることが推奨されるフラットな組織で、困ったときは周囲が本気で助けてくれるという声もある。
ビジネス・アナリストから始まり、成果次第で1.5〜3年ごとに昇格。多くが2〜3年の実務経験後に社費で欧米トップMBAに留学して復職する。退職後は事業会社役員やPEファンド、起業家として活躍するアルムナイも多い。
平均勤続年数は3〜5年程度とされ、腰を据えて長期間在籍する会社ではない。2025年には全社的な人員削減の方針も報じられており、個人のキャリアとしての「安定」は前提とされていない環境。
業績ハイライト
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