丸紅

商社ガツガツ世界タイプ

ひとことで言うと

残業16.7h×離職率1.3%×穏やかな社風の商社

平均年収1,784万円月平均残業16.7時間有給取得率71.4%自己都合離職率1.3%

ここが魅力

  • 1858年創業・160年超の歴史を持つ五大総合商社の一角として、資源・非資源のバランスの取れた事業ポートフォリオを持ちながら、平均年収1,784万円(2026年3月期)という高待遇を実現している。
  • 月平均残業16.7時間・有給取得率71.4%(いずれも2026年3月期・会社公式データ)と五大商社の中でも働き方の負荷が低めで、自己都合離職率も1.3%と低水準を維持している。

気をつけたい

  • 海外駐在時の手当は手厚い一方、社員口コミでは「国内の賃貸の家賃補助がない」との声があり、一般的な国内住宅手当は限定的とみられる。
  • 総合商社共通の特徴として入社後ほぼ全員が海外駐在を経験するため、国内勤務固定を希望する場合は将来的にミスマッチが生じうる。

こんな人に

若手のうちから裁量を持って挑戦したい人、かつ「ガツガツし過ぎない」穏やかな社風とグローバルなキャリア形成の両立を求める人が活きる会社。

企業のいま

事業領域

食料・アグリエネルギー・化学品金属電力・インフラサービスライフスタイル金融・リース・不動産エアロスペース・モビリティ

トレードで培った目利き力と世界約120〜130拠点のネットワークを軸に、資源・非資源をバランスよく組み合わせた事業ポートフォリオを構築し、単なる商品の売買仲介にとどまらない事業経営・事業投資まで担う。

資源・非資源のバランス経営を軸に、洋上風力発電など再生可能エネルギー分野や次世代事業開発への投資を進めている。

設立
1949年
上場
東証プライム
本社
東京都
従業員数
52,658名

社風キーワード

1858年創業・160年超の歴史を持つ総合商社で、社是「正・新・和」の精神のもと「公正明朗な企業活動」を経営理念に掲げる。口コミでも「明るく、チームワークを重視する文化」「人間関係はドライすぎずウェットすぎず良い距離感」「非常に和やかな人が多く、あまりガツガツしていない」との評価が多く、OpenWorkの「組織体制・企業文化」回答でも「風通しが良く、男女国籍や入社年次も年齢も関係なく」との声がある。

カルチャー

みんなの声

※ 公開されている社員クチコミをもとに要約しています

働き方・休み

月平均残業16.7時間(2026年3月期・会社公式データ、直近3期は17.3→15.8→16.7時間で推移)と五大商社の中でも低水準とされる。年次有給休暇取得率は71.4%(同期、直近3期60.3%→71.1%→71.4%と改善)。OpenWork回答では残業30.6時間・有給消化率60.1%との自己申告もあり、部署差がうかがえる。ABW導入によりフレックス・テレワークも普及している。

評価・昇給

基本給はグレード(等級)制度で決まり部門差はほとんどないが、賞与は個人評価と会社業績に連動し年2回(夏・冬)、年収の3〜5割を占めるとされる。学生・社員口コミでも「成果に応じた評価制度が整っている」「若手のうちから成果次第で評価される」との声がある一方、「管理職は実力というより社内政治が上手い人が上り詰めていく」との厳しい声も一部にある。

福利厚生

海外駐在時の手当(海外勤務手当月10〜40万円、教育費用手当年200万円強等)は手厚いが、社員口コミでは「国内の賃貸の家賃補助がない」「寮は安いが出ると全て自己負担」との声があり、一般的な国内住宅手当は限定的とみられる。退職金は確定給付・確定拠出のハイブリッド型、従業員持株会加入率は97.0%(2026年3月期)と高い。

社風・人間関係

OpenWork総合評価4.20(回答者537人、上位1%)。「風通しが良く、男女国籍や入社年次も年齢も関係なく」「明るく、チームワークを重視する文化」「人間関係はドライすぎずウェットすぎず良い距離感」との声が多く、五大商社の中でも「ガツガツし過ぎず穏やか」との内定者評もある。一方「古い企業文化は抜けきらない」「同調圧力が強く新規事業に取り組む素地は薄い」との声も一部にある。

キャリア・配属

新卒採用は配属先未定の「オープン採用」と配属先確定型の「Career Vision採用」の2コースがあり、内定後の配属面談等を通じて初期配属が決まる。「丸紅には若手に任せるカルチャーがあります」(採用サイト人事部長メッセージ)との方針どおり、若手のうちから裁量を持って業務に関われるとの口コミが多い。Marubeni Global Mobility Program等を通じ、若手のうちから海外駐在を経験する社員も少なくない。

安定性・将来性

1858年創業・160年超の歴史を持つ東証プライム上場の五大総合商社の一角。資源・非資源のバランスの取れた事業ポートフォリオで安定性と成長性を両立していると評される。自己都合離職率は1.3%(2026年3月期、直近3期1.5%→1.3%→1.3%)と低水準を維持する一方、離職率全体は同期に4.9%へ上昇(2024年2.8%→2025年3.0%→2026年4.9%)しており、内訳の変化には留意が必要。2020年3月期はコロナ禍で約1,900億円の赤字を計上した実績もあり、資源価格変動などの外部リスクも抱える。

業績ハイライト

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