住友商事

月間法定時間外は平均9時間51分（2024年度・公式データ）で、有給休暇取得率も平均70.6%（14.1日）と総合商社の中でも高水準。コアタイムのない「スーパーフレックス制度」やテレワーク（週3日を上限、新卒1年目は対象外）を組み合わせ、2024年度の年間平均出社率は約70%だった。一方、決算月など繁忙期には残業が数十時間に及ぶ月もあり、部署や時期によるメリハリが大きいとの声もある。

P2→P1→AP5（係長）→AP4（課長）→AP3（部長）…と続くグレード制で、若手のうちは同期とほぼ横並びの昇給。AP以降の管理職昇格には試験合格が必要で、実態としては30代前半での昇進が一般的とされる。賞与は年2回（6月・12月）、個人評価・部門業績・全社業績の組み合わせで決まり年収の3〜4割を占めるため、年次が上がるほど年収の変動幅も大きくなる。

退職金（確定給付企業年金）・財形貯蓄・従業員持株会・カフェテリアプランに加え、人間ドック費用補助（上限8万円）や高度医療見舞金制度など健康面の支援が手厚い。一方で住宅手当の一般的な支給はなく、独身寮以外の家賃補助・社宅制度は用意されていないため、賃貸・持ち家いずれも自己負担となる点は総合商社の中でも見劣りするとの声がある。

「結束の住友」と呼ばれる、生え抜き・中途を問わず能力本位で処遇する平等主義の伝統があり、「風通しが良い」「フラット」との声が多い一方、「昭和な感じが色濃く残る」「官僚的で意思決定が遅い」「均質的な組織」といった指摘も根強い。事業精神の柱である「信用を重んじ確実を旨とする」「浮利を追わず」が、石橋を叩いても渡らないと評されるほど慎重な社風を形づくっている。

2024年卒から始まった「WILL選考」では応募時に事業単位で初期配属先を選択でき、従来の「OPEN選考」でも内定後の配属面談・希望アンケートで第3希望までがかなう確率は約80%とされる。入社10年目までに社員の73%が海外勤務を経験するなど、若手のうちから海外に出るチャンスが多い一方、出世コースにおいて海外駐在経験はほぼ必須とされる。

1919年創業、住友グループの中核をなす老舗総合商社で、自己都合離職率は1.4%（2024年度）と低い水準。資源・化学品と輸送機・建機・インフラ・メディア/生活関連など事業を分散させることで資源価格の変動に左右されにくい収益基盤を築いており、2021年3月期の赤字決算以降は業績が安定的に回復・成長している。