株式会社CONY JAPAN

不動産・建設がっつり報酬タイプ

ひとことで言うと

体育会系×成果直結×若手抜擢の高速成長型リフォーム会社

平均年齢30.7歳月平均残業27時間30代平均年収500万円

ここが魅力

  • 実力主義で年齢・社歴に関係なく早期昇格が可能。2年目で副店長に就いた事例もあり、結果を出せば素早く活躍のフィールドが広がる。
  • 「プロスタイルリノベーション」「スペースアップ」「リフォーる」3ブランドで30店舗超を展開する関西最大級の独立系リフォーム会社で、住まいに特化した専門知識が磨ける。
  • 体育会系の活気と「互師互弟」文化が生む高いチームエネルギー。全国大会やBBQ等のイベントも充実している。

気をつけたい

  • 月平均残業27時間(営業・施工管理は35時間)と業務量は多め。固定残業代(30〜45時間相当)込みの給与設計なので、実態の時間単価は把握して入社することが重要。
  • 退職金制度がなく、賞与は事業部業績に左右される不安定さがある。1年目は賞与ほぼなし・基本給のみというケースも多い。

こんな人に

「体育会系の勢いと実力主義の中で、若いうちから結果で評価されながら住まいのプロとして成長したい」という野心的な人が活きる会社。

企業のいま

事業領域

プロスタイルリノベーション(高価格帯デザインリノベ)スペースアップ(水回り・部分リフォーム)リフォーる(商業施設内店舗型リフォーム)

マンション・住宅のリフォーム・リノベーションを主力とし、お客様の予算・スタイルに応じた3ブランドを使い分けるマルチブランド戦略が特徴。インテリアデザインに強みを持ち、LIXIL全国デザインリフォームコンテストで全国最優秀賞受賞実績もある。近年は関東(東京・神奈川)や福岡へ積極的に店舗展開を加速している。

関東・福岡への新規出店加速と、リフォームアドバイザー職の採用強化による全国規模事業拡大。

設立
1997年
本社
大阪府
従業員数
280名

社風キーワード

「体育会系」「エネルギッシュで活気に満ちている」という口コミが多く、朝礼で経営理念を朗読するなど熱量を共有する文化が根付く。やる気があって挑戦的な空気感がある一方、根性論が色濃いという声も。

カルチャー負荷

みんなの声

※ 公開されている社員クチコミをもとに要約しています

働き方・休み

月平均残業27時間(全体)、リフォームアドバイザー・施工管理職は35時間が目安。給与には30〜45時間相当の固定残業代が含まれており、超過分は追加支給される。休日は火・水曜(商業施設内店舗はシフト制)で年間休日120日。土日は接客が多い繁忙日のため、土日が完全に休める環境を求める人には不向き。テレワークやフレックスはなし。

評価・昇給

リフォームアドバイザー(営業)は実力主義で、「売上を上げれば上げるほど上を目指せる」文化。2年目で副店長に就いた事例もある。一方、3年目まではインセンティブなしの事業部もあり、最初の数年は給与が低い可能性が高い。評価基準の明確さについては「わかりにくい」という声もあり、評価結果の納得感には個人差がある。賞与は年2回だが実態は不安定との声も多い。

社風・人間関係

「体育会系」「エネルギッシュ」という言葉が口コミ全体に共通して登場する。毎朝の朝礼で経営理念を朗読する文化があり、「少し宗教っぽい」という指摘も。一方で「上下関係はそこまで強くない」「部署間の垣根が低い」という声もあり、現場の雰囲気は配属店舗によって異なる。社員旅行・BBQ・運動会などのイベントが多く、社内交流を楽しめる人は合いやすい。

福利厚生

住宅手当(月10,000〜35,000円)・通勤手当・家族手当(子1名月5,000円)・企業型確定拠出年金(401K)・社員持株会などがある。退職金制度はなし(口コミで複数確認)。資格取得支援制度あり(資格手当3,000〜15,000円/月)。社員誕生日会・スポーツ施設補助制度など社員交流系の福利厚生は充実している。産育休取得実績あり、男性育休実績も。

キャリア・成長

リフォーム業界の専門知識(水回り設備・建築・デザイン)が体系的に学べる。LIXIL等メーカーとの取引を通じた製品知識、施工管理・プランニングスキルなど多様な専門性が身につく。「若くして店長・エリア長を経験できる」点は実力主義ならではの強み。一方「市場で通用するポータブルスキルが積み上がるかは職種による」という声もあり、汎用スキルの習得は意識的に取り組む必要がある。

安定性・将来性

住宅リフォーム市場は高齢化・住宅ストック活用の流れで中長期的に成長が見込まれる分野。独立系リフォーム会社として関西最大級の事業規模を持ち、関東・福岡への拡張も続く。一方で、退職金なし・賞与不安定・高残業という条件から離職率が高いとの声も根強く、定着率の改善は課題。設立1997年の若い会社だけに、上場や退職給付制度の整備など将来の安定化に向けた動向は要確認。

業績ハイライト

売上高の推移(億円)

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