キャップジェミニ株式会社

残業時間は月17.7時間（会社公表・2024年度実績）が目安だが、口コミベースの平均は月25時間前後で、担当プロジェクトによっては月45〜60時間に達するとの声もある。有給消化率は72%前後で推移し、フレックスタイム制度とリモートワークが導入されているが、案件のフェーズに応じて出社比率が変動する。

年次ではなく職位（グレード）ごとに定義された期待役割・成果を基準に、年1回の評価・昇給が行われる。ただし賞与はシニアコンサルタント以上の職位から支給され、アナリスト・コンサルタント職では賞与支給がない代わりに月々の給与に還元される仕組み。給与の上がり幅は年5万円程度が目安との声がある。

確定拠出年金・従業員持株制度（ESOP）・カウンセリング支援制度（EAP）・資格取得支援・育児/介護関連休暇などが用意されている。交通費は全額支給される一方、賞与のない職位帯があることなど、待遇面の納得度にはやや厳しい口コミも見られる。

誠実・大胆・信頼・自由・楽しさ・謙虚・チームスピリットの7つのコアバリューを軸に、個人の自由とチームでの協働を両立する文化。「カルチャーはとても良く、社員も良い人が多い」「全体的に穏やかな社風」との声がある一方、離職者の多さや教育体制の不透明さを指摘する声も見られる。

アソシエイトからパートナーまでの昇進ラインに加え、マネジメントに進まず専門性を深めるテクニカルスペシャリストのキャリアパスも用意されている。社外への転職市場価値も高く、事業会社のCTO/CIO、他コンサルティングファーム、フリーランスITコンサルタントなど多様な道が開ける。

グローバルではフランス・パリ上場のCapgemini SEを中核に世界50カ国以上・約34万人規模の事業基盤を持つ一方、日本法人は2013年設立とまだ若く、2023年のBTC買収・2025年のCapgemini Invent Japan稼働開始など急拡大の途上にある。成長投資が続く反面、組織・制度が発展途上である点は踏まえておきたい。