石油資源開発株式会社

インフラがっちり安定タイプ

ひとことで言うと

高年収×低残業×新卒定着率100%の資源企業

平均年収1,061万円月間残業15.2時間有給取得率80.8%新卒定着率100%(直近3年)

ここが魅力

  • 有価証券報告書ベースの平均年収は1,061万円と資源・エネルギー業界でも高水準で、月間残業15.2時間・有給取得率80.8%という働きやすさとの両立が特徴です。
  • 1955年の国策特殊会社をルーツに持つ安定した事業基盤があり、新卒入社者の定着率は2023〜2025年度の3年連続で100%と、長く働ける環境が整っています。
  • コアタイムなしのフレックスタイム制や週2日程度の在宅勤務、社宅・住宅融資・企業年金などの福利厚生が手厚く、ワークライフバランスを重視したい人には働きやすい環境です。

気をつけたい

  • 管理職に上がるまでは年功的な昇給が中心で、個人評価も部門単位の調整会議を経て決まるため、成果に応じた早い処遇差を求める人には物足りなさが残ります。
  • 業績は原油価格・為替の変動に強く連動し、直近5年でも純利益がマイナス310億円から812億円まで振れており、賞与もその影響を受けやすい構造です。

こんな人に

専門性を伸ばしながら腰を据えて長く働きたい人や、安定した基盤の上でワークライフバランスを重視したい人が活きる会社です。

企業のいま

事業領域

石油・天然ガスE&Pインフラ・ユーティリティ(ガス・電力供給)CCS/CCUS再生可能エネルギーメタンハイドレート開発

単なる資源の採掘・販売にとどまらず、国内10か所の油ガス田での生産に加え、総延長800km超の国内天然ガスパイプライン網とLNG基地を自社で運用し、資源価格の波を受けやすいE&P事業と比較的安定したインフラ事業を組み合わせて業績の波を平準化する事業構造を持っています。

2030年に「総合エネルギー企業への成長」を目指す姿として掲げ、CCS/CCUSによる脱炭素分野や再生可能エネルギー事業の拡大に注力しています。

設立
1970年
上場
東証プライム
本社
東京都
従業員数
1,670名

社風キーワード

社員から「穏やかで優しい人が多い」「風通しが良く意外とフランク」という声が多く、入社前に抱いていた堅い印象と実態のギャップを指摘する新卒・キャリア入社者が目立つ。

カルチャー

みんなの声

※ 公開されている社員クチコミをもとに要約しています

働き方・休み

標準勤務時間7時間35分でコアタイムなしのフレックスタイム制を導入し、在宅勤務は週2日・月8回程度(フルリモート不可)。月間残業は15時間台、有給休暇取得率は8割前後と取りやすい水準にある。一方、現場の設備管理・生産管理職では交代勤務やオンコール対応が発生し、転勤・配置転換も比較的多いとの声がある。

評価・昇給

基本給は業界内で高水準にあり、賞与は会社業績(営業利益の予算達成率)と個人評価の組み合わせで年4〜6ヶ月分が目安。ただし管理職に上がるまでは年功的に横並びの昇給が中心で、個人評価は部門単位の調整会議を経て最終化されるため「評価の透明性が低い」との声が多い。2017年頃にメリハリある昇給体系へ見直され、直近の制度改定で評価による早期の管理職昇格も可能になった。

福利厚生

単身寮・社宅、住宅融資制度、企業年金、財形貯蓄、従業員持株会(通常10%、時期により奨励金を拡大)など福利厚生は手厚い。一方で住宅補助には通勤2時間圏内在住者を対象外とする条件や年齢・入居期間の上限があり、「実家が通勤2時間圏内だと対象外」といった不満の声もある。属人的な手当は近年廃止が進む方向にある。

社風・人間関係

「穏やかで優しい人が多い」「風通しが良く意外とフランク」という声が多く、入社前に抱いていた堅いイメージとのギャップを指摘する社員が目立つ。女性活躍推進の認定を複数取得し女性管理職の登用も進む一方、拠点によっては「古い慣習が残る」との指摘も一部にある。

キャリア・配属

技術系総合職は地質・物理探査・坑井掘削など専門分野ごとの採用区分で併願は不可、事務系総合職は複数部署を経験するジョブローテーションが中心。社内公募制度・チャレンジ支援制度・国内大学院就学支援制度があり、異動希望が上司・人事との面談で比較的通りやすいという声もある。

安定性・将来性

1955年の国策特殊会社をルーツに持ち、新卒入社者の定着率は直近3年連続で100%と雇用は非常に安定している。一方で業績は原油価格・為替の変動に強く連動し、直近5年でも純利益が大きく振れるなど、資源開発専業ならではの市況リスクを抱えている。

業績ハイライト

売上高の推移(億円)

2,49120223,36520233,25920243,89120253,4032026