ひとことで言うと
国内最大手の石油元売、高年収と手厚い福利厚生が両立
ここが魅力
- 国内No.1のサービスステーション網と圧倒的な事業規模を持つ国内最大手の石油元売会社で、社会インフラとしての高い安定性がある。
- 住宅手当や企業年金、財形貯蓄、従業員持株会など福利厚生が手厚く、有給休暇も取得しやすい。
- 2022年導入の「ジョブグレード制度」や「ポストチャレンジ制度」により、年齢や社歴によらず職務の価値・成果が処遇に反映される仕組みが整いつつある。
気をつけたい
- 「体育会系」「社内政治が重要」といった伝統的な大企業らしい口コミもあり、意思決定のスピード感には課題を感じる声もある。
- 石油需要は中長期的に減少局面にあり、事業ポートフォリオの転換途上にあることは理解しておいた方がよい。
こんな人に
社会インフラを支える仕事にやりがいを感じつつ、安定した待遇の中で職務価値に応じたキャリアを築きたい人が活きる会社。
企業のいま
事業領域
国内最大級のサービスステーション網を持つ石油元売事業を基盤としながら、脱炭素・水素・再生可能エネルギーへの成長投資を進め、エネルギートランジション時代に向けた事業ポートフォリオの転換を主導している。
2023〜2027年度に約1兆円の成長投資を計画し、うち約6,000億円を再生可能エネルギーや水素などのエネルギートランジション領域に振り向けている。
- 設立
- 2010年
- 上場
- 東証プライム（5020）
- 本社
- 東京都
- 従業員数
- 34,099名
社風キーワード
「体育会系の要素が強い。社内政治が非常に大事。本社組織は上を見てばかりの仕事になり、ボトムアップというカルチャーがない」という転職口コミがあり、伝統的な大企業らしい上意下達の意思決定プロセスが根強く残っている。
みんなの声
※ 公開されている社員クチコミをもとに要約しています
国内最大手の石油元売会社として圧倒的なシェアを持ち、経営基盤の強さや高い安定感を評価する声が多い。一方でエネルギー業界は構造変革期にあり、石油需要の中長期的な減少や脱炭素シフトへの対応が求められる中、将来への不安を口にする社員もいる。
2022年に「ジョブグレード制度」を導入し、年齢や社歴によらず職務の価値・成果に応じて処遇が決まる仕組みへ転換した。管理職以上は希望するポストに自ら手を挙げる「ポストチャレンジ制度」があり、部門業績賞与も導入されている。ただし従来の年功的な評価に慣れた層からは制度変更への戸惑いの声も一部にある。
月間平均残業時間はおおむね27〜30時間、有給休暇取得率は8〜9割程度という水準が複数の調査で示されている。本社・研究所ではフレックスタイムやテレワークを活用しやすいが、製油所やサービスステーションなど現場勤務はシフト制が中心で、部署による負荷の差は大きい。
住宅手当（月額最大96,000円程度）や社宅、財形貯蓄、従業員持株会、企業年金、団体保険、事業所内保育所など福利厚生は幅広い。「住宅補助や病気の際の手当の手厚さはさすが上場企業」という声がある一方、恩恵の大きさは配属先や年代によって差があるという指摘もある。
「体育会系の要素が強い」「社内政治が非常に大事」「本社組織は上を見てばかりでボトムアップの文化がない」という伝統的な大企業らしい体質を指摘する声がある一方、健康経営やDE&Iを重視した企業文化づくりに力を入れている面もあり、評価は両論に分かれる。
技術系は職種別コースで募集され、入社前に職種がほぼ確約される点は評価されている。一方で「石油という斜陽産業」と自認する内定者のコメントも複数見られ、事業構造の転換に伴い将来のキャリア展望が見通しにくいと感じる声もある。
全国・海外の事業所への転勤があり得る勤務地条件のため、転勤猶予制度はあるものの、勤務地を固定したい人には向かない場合がある。トップダウンの意思決定や伝統的な社風が根強く残る部署もあり、スピード感のある変化やボトムアップの提案を重視したい人にはもどかしさを感じる場面があるかもしれない。
業績ハイライト
売上高の推移（億円）
