イプソス株式会社

ITじっくり研究タイプ

ひとことで言うと

グローバルリサーチ×女性活躍×WFA制度の知的専門職キャリア

従業員数(日本法人)213名初任給22.6万円/月(大卒)グローバル展開90カ国・20,000人

ここが魅力

  • フレックス(コアタイム10:30-16:00)・在宅勤務・Work From Anywhere(最大6週間の海外リモート)と働き方の自由度が高い。
  • 入社2年目から海外拠点連携やモデレーター担当など早期に実践機会があり、専門性とグローバルキャリアを積みやすい。
  • Forbes「2024年 世界で最も女性が働きやすい企業」選出。女性管理職約40%・女性社員比率約50%と多様性が数字で裏付けられている。

気をつけたい

  • 日本法人は非上場の中規模子会社(213名)であり、給与水準や財務データの透明性が低く、補償面の見通しが立てにくい。
  • クライアントの約半数が外資系で英語が日常的に必要。英語力への継続的な自己投資が求められ、苦手意識がある人には高いハードルとなる。

こんな人に

マーケティングや消費者行動への知的好奇心があり、グローバルな環境で専門性を磨きながら柔軟な働き方を求める人。英語を使った仕事やダイバーシティ重視の文化に共感できる人が活きる会社。

企業のいま

事業領域

定量調査(消費者調査・ブランド調査・広告効果測定)定性調査(インタビュー・エスノグラフィー・行動観察)世論調査・社会課題調査カスタマーエクスペリエンス(CX)調査医療・ヘルスケアリサーチ

各種市場調査・世論調査の企画立案から実査・集計・分析・レポーティングまでをワンストップで提供。定量調査(数値データ)と定性調査(インタビュー・行動観察)を組み合わせ、消費者の行動背景や価値観を多角的に解明する。クライアントの約半数が外資系企業で、国内市場分析から海外展開支援まで対応。独自の生成AIプラットフォーム「Ipsos Facto」を全世界で活用し、データ収集・分析・解釈の効率化を推進している。

生成AI・テクノロジーを活用したリサーチ革新と、グローバルネットワーク(90カ国)を活かした多国間調査ソリューションの強化。国連グローバル・コンパクト加入(マーケティングリサーチ企業初)に代表されるESG・ダイバーシティへの取組みも注力領域。

設立
1968年
本社
大阪府
従業員数
210名

社風キーワード

90カ国・20,000人のグローバルネットワークを背景に、「Curiosity(好奇心)」をコアバリューの一つとして掲げる。消費者や市場への深い知的好奇心がリサーチャーの基本姿勢であり、先端AIや新技術への感度も高い。

専門性カルチャー

みんなの声

※ 公開されている社員クチコミをもとに要約しています

働き方・柔軟性

フレックスタイム制(コアタイム10:30〜16:00)と在宅勤務制度に加え、「Work From Anywhere制度」として最大6週間の海外リモートワークも可能。育児中の社員でも保育園の送り迎えが無理なく行える環境として口コミで評価されている。勤続1年以上・前年度評価標準以上が条件。

グローバル・英語

クライアントの約半数以上が外資系企業で、英語での調査報告書作成や海外拠点とのコミュニケーションが日常的。入社2年目でもインドネシア・中国拠点との連携を任されるケースあり。キャリアアップするほど英語の比重が増す。英語は入社後に自主学習で伸ばすことも可能。

若手の成長環境

「イプソスアカデミー」(新卒・未経験中途向け約3ヶ月の研修)とメンター制度が充実。各サービスラインリーダーによる個別育成プランが組まれ、入社初期から頻繁なフィードバックを受けられる。2年目でモデレーター担当や海外拠点連携を任された事例があり、年次に関わらず挑戦機会が与えられる文化。

女性活躍・ダイバーシティ

Forbes「2024年 世界で最も女性が働きやすい企業」選出。日本法人の女性社員比率約50%、女性管理職割合約40%(日本平均の3倍)。フレックス・在宅制度との組み合わせで産育休取得後のキャリア継続もしやすい環境。「男女問わず働きやすい環境づくり」が経営の優先課題。

専門性・キャリア

定性・定量調査の14のサービスラインが独立しており、専門性を深めながら働く設計。クライアント課題のたびに異なる業界・商品テーマを扱うため、幅広い知識が身につく。「International Mobility制度」で海外拠点(アジア圏での実績あり)への社内転職も選択肢。ただし海外移籍扱いとなり日本のイプソスを退職する形式。

待遇・安定性

初任給226,000円/月(大卒)は情報サービス業として標準的水準。日本法人は非上場の中規模子会社(213名)で財務データ非公開。グローバル本社(パリ上場)の安定基盤を背景に事業継続性は高いが、日本単体の業績・賞与水準の透明性は限定的。確定拠出年金・企業年金基金の福利厚生は整備。

業績ハイライト

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